発売中

学習用DVD紹介タイトル

DVD「日本国憲法の原点がここにある」のラベル DVD「戦争とメディア」のラベル DVD「メディアの憲法報道を問う」のラベル

日本国憲法の原点がここにある

戦争とメディア

メディアの憲法報道を問う

DVD「田母神発言と15年戦争への道」のラベル DVD「マスコミは政治をどう伝えたか」のラベル DVD「放送は今後どうなるのか」のラベル

田母神発言と15年戦争への道

マスコミは政治をどう伝えているか

放送は今後どうなるのか

DVD「本土の問題としての沖縄」のラベル DVD「戦前の再現を狙う自民党改憲草案」のラベル DVD「世界の平和と未来の礎 日本国憲法9条」のラベル

本土の問題としての沖縄

戦前の再現を狙う自民党改憲草案

世界の平和の礎 日本国憲法9条

DVD「九条改憲と沖縄」のラベル DVD「NHKと政治支配」のラベル DVD「戦争法は廃止できる!」のラベル

九条改憲と沖縄
集団的自衛権は何をもたらすか

NHKと政治支配
ジャーナリズムは誰のものか

戦争法は廃止できる!
主権者は私たち国民だ

DVD「国民を縛る 自民党改憲案」のラベル    

国民を縛る 自民党改憲案

 

 

DVDのラベルをクリックするとサンプル映像をご覧いただけます。



 東海放送人九条の会では、これまで学習会や講演会をDVDにして、当日参加されなかった方や、もう一度聴いてみたいという方の要望に応えてきました。



DVDのラベル

写真をクリックするとサンプル映像を表示します

★ 2016年11月26日、名古屋市教育館・講堂で、愛知大学九条の会と共催で講演会「国民を縛る 自民党改憲案 〜平和憲法を捨てていいのか〜」を開催しました。講師は愛知県弁護士会、憲法委員会副委員長の長谷川一裕弁護士です。
 長谷川弁護士は1982年東京大学法学部卒業。85年弁護士登録、名古屋法律事務所を経て、01年に名古屋北法律事務所を開設しています。
 長谷川弁護士は「憲法があれば立憲主義と言えるのか」と問いかけ、フランスの人権宣言に触れて、国民の基本的人権が保障されること、権力の乱用を防ぐため、権力を立法、行政、司法と分けて、それぞれ均衡あるいは対抗させると云う権力分立の原理がなければ、近代的な意味での立憲主義とは言えないと説明、戦争法の闘いのなかで立憲主義が広く国民的な支持を得たことは非常に重要な意味があると述べました。
 また基本的人権について憲法13条を取り上げ、戦前の家制度では家長が権限を持ち、女性は無権利状態に置かれたこと、この封建的束縛から個人の自立、自由という原理に移行したのが今日の個人主義の意義です。これは国家主義と対立するもので、国民は生まれながらに不可侵の自由・権利を持っていると云う天賦人権思想に基づいています。
 これが自民党には気に入らない。国家と対立する個人と云う考えを排除するため「個人として尊重される」が「人として尊重される」に代わっています。
 改憲勢力が国会の3分の2を超える議席を確保し、明文改憲の危機的状況です。このDVDをご覧になり、学習会で使うなどして周りの人たちへ自民党改憲案の危険性を広めたいものです。





DVDのラベル

写真をクリックするとサンプル映像を表示します

★ 2015年11月21日、栄の名古屋市教育館講堂で、愛知大学九条の会と共催の講演会「戦争法は廃止できる! 〜主権者は私たち国民だ〜」を開催しました。講師は、中谷雄二弁護士です。中谷弁護士は「安倍内閣の暴走を止めよう」と活躍する共同行動実行委員会の共同代表です。
 「現代国家をどうみるか」と講演を始め、軍事大国化を目指す安倍内閣の危険性を指摘しました。つづいて「2つの矛盾する法体系」が存在するとして、憲法と日米安保条約の矛盾に踏み込み、安保の強化から戦争法の制定が迫られてきた。その道は軍需産業が非常に力を持つ社会だと述べました。
 つづいて戦争法の概略を説明し、集団的自衛権行使とPKOでの駆け付け警護などの恐ろしさを解明しました。また秘密保護法や戦争法の闘いが作り出したものは何かと問い、若者や女性などが日常の言葉で闘いに参加するようになったと、闘いの盛り上がりを重視しました。
 戦争法を廃止し憲法9条を守るためどんな運動が求められているのか。1つは安倍政権の矛盾を明らかにすることです。安倍政権を支えているのは3つの政治勢力です。第1が日本会議派など右派勢力で、靖国参拝勢力です。第2がアメリカ追随派、外務省の主流です。第3がアベノミクスを推進している経済学者たち。これらの勢力の矛盾を衝いた運動が必要だと指摘しました。戦争法が国民に何をもたらすかを明確にし、自分たちの言葉で語ることが大事だと教えていただきました。
 民主主義というのは議論を尽くすことです。政治家にお任せするのではなく、私たちは主権者として民主主義に対する考えを問い直さねばならない。  韓国の民主化運動と、沖縄の闘いと云うのを学びました。学んだ中で共通したものを感じました。非暴力で戦い続ける。自分の命を投げ出してでも非暴力で闘い続けるから、民衆は闘いつづけられるんだと彼らは語っています。その闘いに学んで、諦めないことです。諦めなければ必ず勝つと締めくくりました。
 ぜひDVDをご購入いただき、集会やデモにも参加し草の根から民主主義を根付かせていきたいものです。





DVDのラベル

写真をクリックするとサンプル映像を表示します

★ 2014年11月15日、笹島にある愛知大学名古屋キャンパスで、愛知大学九条の会と共催の講演会を開催しました。講師は飯室勝彦・元中日新聞論説副主幹におねがいし、「NHKと政治支配 〜ジャーナリズムは誰のものか〜」と題してお話していただきました。
 飯室先生は1964年中日新聞社に入社。東京中日スポーツ運動部を振り出しに、東京本社(東京新聞)社会部、特別報道部、名古屋本社(中日新聞)社会部、論説委員、論説副主幹を歴任、2003年から12年まで中京大学教授兼中日新聞論説委員をされた方です。
 飯室さんは冒頭で断りを入れ、タイトルを決めてから、慰安婦問題や福島第一原発の吉田証言をめぐる朝日新聞の誤報をきっかけに朝日叩きが異常な様相をみせているので、それにも触れたいと述べたあと、NHKの連続テレビ小説「花子とアン」にふれながら、権力がなぜ放送に介入するのか解明しました。
 また安倍首相が、制度上の権限を巧みに使ってNHK支配を考えた経緯について説明しました。それは2001年の失敗からです。従軍慰安婦に関する番組をNHKが制作している最中に、安倍さんと中川昭一さんが圧力を掛けた。
 安倍さんは圧力なんか掛けてないと言ったんですが、スクープした朝日新聞の記者は密かに安倍さんと中川さんの取材内容を録音していました。その取材資料がフリーライターに流れ、その録音を元に取材の内幕が雑誌「月刊現代」に載りました。読みますと、明らかに圧力を掛けています。安倍さんはたいへん厳しい批判を受けた。
 安倍首相は、いくら政治家に力があると云っても、政治的な圧力は危ない、足元をすくわれると学んだのだろうと思います、と述べています。
 NHKやジャーナリズムが抱えている問題が判りやすく解明されています。ぜひご購入いただき、マスコミに眼を曇らせられないようメディア・リテラシーの一助にしていただきたいと思います。





DVDのラベル

写真をクリックするとサンプル映像を表示します

★ 2014年6月29日、小林武沖縄大学客員教授を招き、「九条改憲と沖縄 〜集団的自衛権は何をもたらすか〜」と題した講演会が愛知大学車道校舎で開かれました。
 主催は、「九条の会」愛知・大学人の会、愛大九条の会、第9条の会なごやと東海放送人九条の会です。

 小林武先生は、南山大学、愛知大学法科大学院で憲法を教えたあと、東日本大震災の年に沖縄に移り、沖縄大学の客員教授として学生を指導したり、訴訟に関わったりと活躍しておられます。
 講義では、集団的自衛権をめぐる自公協議をとりあげ、結論が先にあり、その論理は憲法から出てくるのではなく、政治的必要から出てきている。集団的自衛権が行使できないことは60年に亘って国民に知らされており、これは確定したものだ、と述べられました。
 そのあと、欺瞞的な論理をとりあげ、砂川事件判決を使う欺瞞を解明。72年政府見解は個別的自衛権を認めるという政治見解であって、集団的自衛権は認めないというのが政府見解の結論だと欺瞞性を追求しています。
 私はこれを「解釈クーデター」だと呼んでいますと安倍首相の危険性を指摘しました。
 憲法とは何か。それは人間の知恵の結晶みたいなものです。日本国憲法はそのなかでも一頭抜きん出ています、と日本国憲法9条の交戦権の放棄にふれ、解釈改憲で戦争できる国にしようとしている安倍首相の考え方を次のように述べました。
 安倍首相の論理は次の通りです。私がまとめたものですが、非常に単純です。彼は、1945年の敗戦から52年のサンフランシスコ講和条約までの間を屈辱的な時期だというふうに考えています。その間、占領下で出来た日本国憲法は、戦争に反省を加え、自虐的な歴史観を持った憲法であって、みっともない憲法だ。占領下だったから押し付けられたので、独立を回復した今日では、速やかに自主憲法に直すべきだ。その自主憲法は美しい国の憲法にすべきで、美しい国と云うのは戦争の出来る国なんだ。こういう論理を彼は持っています。私の要約ですがこれ以上のイデオロギーは出て来ないと思います。

 ぜひ、DVDをご購入いただいて戦争をする国づくりを阻止する闘いの一助にしていただきたいと思います。小林武先生は、九条の会は学習が一番大事ですと仰っていました。





DVDのラベル

写真をクリックするとサンプル映像を表示します

★ 2013年11月4日愛知大学車道校舎で、愛知大学九条の会と共催の講演会を開催しました。愛知大学の長峯信彦教授が「世界の平和と未来の礎 日本国憲法9条 〜許されざる集団的自衛権行使の危険性〜」と題する講演を行いました。
 長峯先生のお話は、具体例や比喩が豊富で実に判りやすいものです。
 例えば、集団的自衛権は、基本的には戦争禁止の方針を掲げている国連憲章のもとで、あくまでもガキ大将が弱いもの虐めしているときに、仕方ないから弱いもの同士で手を組んでもいいよと書いているにすぎないのです。
 ところが今日本で語られている集団的自衛権はまったく違っていて、世界最強のガキ大将であるアメリカが「おらんところに攻めて来たんだよね、ちょっと助けてくれよ。ちょっとおまえ顔貸せや」と言ってるようなものです。
 だからそもそも集団的自衛権の話自体は根本的におかしいわけです、と。
 他にもサッカーを喩えに使って、安倍首相のように勝手にルールを変えることが如何に異常かを明らかにし、駐車禁止が増えたら法律を変えて合法化するのかなど、私たちが陥りやすい誤解を解明しています。
 ぜひ、ご購入いただいて長峯ワールドを楽しみながら学習してください。





DVDのラベル

写真をクリックするとサンプル映像を表示します

★2013年4月7日(日)、鶴舞中央図書館で「春の学習講演会」が行われました。講師は私たちの会の代表委員で日本ジャーナリスト会議(東海)代表の大西五郎さんです。「戦前の再現を狙う 自民党の改憲草案」と題して行われました。
 安倍首相は、国会で3分の1の反対があるからと云って、国民が憲法改正を出来ないのはおかしいと云う欺瞞的な発言をしています。
 しかし、ほんらい憲法とは、主権者国民が国家権力に自分たちの権利を保障させたものです。だから、96条で、国会の発議には衆参両院で3分の2の賛成を必要と規定しているのです。国家権力を握る与党が過半数で憲法改正を出来たら、国家権力を縛ることが出来ません。つまり、96条は憲法の城郭なのです。
 このDVDでは、大西五郎代表委員が憲法をめぐるこの1年の経過と情勢から説き起こし、96条の改憲が9条改悪の突破口であることを判りやすく解説しています。
 安倍首相は、アメリカでは何度も憲法の修正が行われているとも言います。しかしこのカラクリもこのDVDを見れば、アメリカを知らないのは安倍首相の方だと判ります。





DVDのラベル

写真をクリックするとサンプル映像を表示します

★ 2012年11月11日に愛知大学車道校舎で愛大九条の会と合同で講演会を開催しました。講師は、元愛知大学法科大学院教授の小林武沖縄大学客員教授です。
 「本土の問題としての沖縄」というテーマで、副題は「沖縄に移り住んだヤマトンチュの視点から」です。
 沖縄には「空と陸の恐怖」があります。設計に欠陥があるオスプレイがコンクリートの固まりを吊り下げて住宅地の上空を飛んでいく。20代の女性が後から来た2人の米兵に突然襲われた集団強姦致傷強盗事件。更には読谷村で起こった酔った米兵が3階の建物に侵入し、就寝中の中学生の顔を殴った住居侵入傷害器物破損事件です。
 このような事件がなぜ起こるのか。沖縄に米軍基地があり、米兵がいるからです。外国の軍隊である米軍が日本に駐留する根拠は日米安保条約です。
 この米軍基地と日米安保体制をどう考えるか。本土に住む私たちが沖縄の基地問題をどう考えればいいのか。この講演で小林先生は自らの立ち位置を明確にし、私たちに安保の問題に真っ正面から立ち向かうことを求めています。





DVDのラベル

写真をクリックするとサンプル映像を表示します

★ 2011年4月1日、名古屋市公会堂第1集会室で「今後放送はどうなるのか! 60年ぶりの放送法『大改正』」というテーマで学習講演会が行われました。講師は岐阜大学の野原仁准教授です。
 放送法という判りにくい法律に関する講義ですが、60年ぶりの放送法大改正が放送に与える影響はどんなものか、放送やインターネットはどのように規制されるのか、DVDを通じてその危険性に理解が深まることを期待しています。

 放送法改正の原点は小泉内閣のときです。竹中平蔵総務大臣の私的諮問機関、通称「竹中懇」が財界の要望に沿って、放送を金儲けの手段にしようとして参入の規制緩和を打ち出したことにありました。
 官僚による放送の支配、統制という問題もあります。これまでの放送は、無線設備には電波法の網がかかるが、コンテンツには報道の自由を侵害することへの抵抗からなかなか権力が介入できずにいました。しかし、ハードと分離した放送事業者を「認定」という形で許可制にすることで介入が可能になりました。放送内容によっては、ある日突然、「認定取り消し」という形で放送業務が停止に追い込まれることも法理論上はあり得るということです。これは言論や報道を萎縮させる大きな力になります。
 地上波テレビはこれまでとほとんど変わることがないようです。
 問題は、124/128度CSやIPマルチキャスト放送、ケーブルテレビなど、「一般放送」と分類される分野での規制強化です。ここでは、「登録」や「届け出」、「登録の必要ない一般放送」、「非放送という放送」という分野があり、インターネット動画配信のユーチューブやニコニコ動画などがどこに分類されるかなどは総務省令で決められることになっています。つまり、総務官僚の胸先三寸というわけです。官僚支配からの脱却を謳って政権交代を成し遂げた民主党によって官僚支配が強まるという矛盾が起きているのです。
 それでも「最悪の事態」だけは避けられたようです。
 2つの危険な条文が突如改正案に持ち込まれました。1つは、権力をもっている総務官僚が個々の放送局の放送内容にまで口出し出来るという極めて危険な規定です。
 もう1つは、NHK会長を経営委員会の構成員にするという条文です。
 これらは、政府が法律案を作成する前に諮問する「情報通信審議会」の検討事項にも入っておらず、報告書にも書かれていないものでした。
 野党の自民党と公明党がそんな話聞いとらんと云って怒って反対し、与野党の権力争いで削除されることになったことは、国民、視聴者にとっては有り難いことです。しかし、この火種が何時再燃するかは予断を許さないものとして心しておくべきでしょう。
 「法律というのはもっと一般国民が判るように書くべきだ」、また、放送法改正のあるべき姿として、「私たち普通の市民が放送をどうしていくのかということを考える、或いは自分たちの意見を述べていく、そういった中で実際にどういう法律が望ましいのかということを議論し、改正していくべきではないかと思います。」という野原講師の話をぜひDVDでご覧ください。





DVDのラベル

写真をクリックするとサンプル映像を表示します

★ 2010年4月10日、名古屋市公会堂第1集会室で開かれた学習講演会で、「マスコミは政治をどう伝えているか」をテーマに講演が行われました。講師はCBC−OBで日本ジャーリスト会議東海代表、東海放送人九条の会代表委員の大西五郎さんです。
 その内容は多彩で、マスコミが本来伝えるべき政治の問題点を報道せず、おもしろおかしく「政局報道」にしていると指弾。河村名古屋市長の反民主主義的な誤りを指摘せず、「市長と議会の対立」に焦点を当てた報道になっていること。財界に取り込まれたマスコミを象徴するように「21世紀臨調」に全国紙や民放キー局の編集局長や政治部長クラスが取り込まれていることなどなど。
 紹介ビデオには入っていませんが講義では、放送に対する権力の介入についても触れられました。「戦時性暴力」の問題や、台湾統治を取り上げた「JAPANデビュー」、古くは「南ベトナム海兵大隊戦記」「一人っ子」「判決 佐紀子の庭」などです。その結果、放送局首脳には「ヤバイものは避けよ」「政治を取り上げても視聴率は取れない」という発想が生まれたと指摘しています。





DVDのラベル

写真をクリックするとサンプル映像を表示します

★ このDVDは2009年4月、CBC−OBで元論説委員、本会の代表委員でもあった下島光男氏(故人)が講義した「田母神発言と15年戦争への道」です。


 「日本がいい国だったと言って何が悪い」と題する講演を各地で行っている田母神氏ですが、村山談話については、「ようするに日本は悪い国だと云う自虐史観に則ったもの」と決めつけ、村山談話を踏襲するということは自衛隊員の士気を低下させるだけでなく、国民の命を危険に曝すことになる、と主張しています。
  また、専守防衛では国は守れない。非核三原則を撤廃して核兵器で国防と外交を強化せよ。 武器を欲しがっている国は世界中にあるのだから、武器輸出三原則など止めて、武器を売って儲けりゃいいじゃないかとも云っています。
 田母神氏の論法の特徴は、自分に都合の悪いところは全部無視し、都合のいい情報だけを寄せ集めて主張を展開するところにあります。その結果、日本の植民地統治は非常に穏健で、従軍慰安婦も南京大虐殺も真っ赤な嘘だと主張するのです。 憲法原則である文民統制に外れた田母神氏に対する政府の処分が「臭いものに蓋」式のものであったため、いま田母神氏は日本の軍国主義化と改憲のためにテレビも使って活動を強めているのです・・・・。
 下島さんの興味深い話は続きます。





DVD「メディアの憲法報道を問う」のラベル

写真をクリックするとサンプル映像を表示します

★ 2008年11月15日、第3回総会後に、元中日新聞論説委員で中京大学教授、飯室勝彦さんをお招きし、「メディアの憲法報道を問う」と題して、愛知大学九条の会との合同講演会を催しました。

 飯室さんは、「安倍首相が退陣して改憲熱は下がったのか」と問い、田母神空幕長の論文問題は単なる個人の暴走ではない。自衛隊に対する文民統制という憲法原理が揺らいでいるという捉え方をすべきだと述べ、小泉内閣が中谷元という元自衛官を防衛大臣にしたこと、制服組が平気で首相官邸に出入りしていることに警鐘を鳴らしました。
 また、38年間の記者生活を振り返って「長沼ナイキ基地訴訟」にふれ、判決を書いた福島裁判長のその後と、「そんな判決は書かない」と言った知り合いの判事の出世を比べて、「もの凄く残念だ」と感想を述べていました。
 新聞報道のあり方について、「客観報道」の限界を乗り越える例をピューリッツァー賞を取った写真を使って説明し、フレームの外側にある事実を組み合わせて報道することの大切さを説明していました。





DVD「戦争とメディア」のラベル

写真をクリックするとサンプル映像を表示します

★ 2008年夏に東区九条の会の学習会で講師を頼まれた大西五郎代表委員は「戦争とメディア」というテーマで講演を行いました。

 ベトナム戦争の報道では、戦争は人が血を流し命を失うものだということが判るような映像だった。ところが湾岸戦争ではピンポイント爆撃の映像による印象が非常に強く、ゲームのような戦争報道になった。しかし、後で調べると、一般の住宅や病院、学校が爆撃されたことが判ってくる。
 軍が提供する情報だけを、代表記者がプール取材で報道するため、どの局からも同じニュースが流され、アメリカの戦争の正当性だけが宣伝されていった、と現代の戦争と、それに組み込まれたマスコミ報道の現状が説明された。
 それはイラク戦争でも同じことだった。
 その後、話は「15年戦争」での日本の新聞報道の説明に移りました。
 満州事変が新聞の論調を変容させる切っ掛けとなったとの説明のあと、南京大虐殺の問題にふれ、事件を現に見た記者もいたが、軍の検閲でそれらは書けなかった。いまそれをいいことに、南京大虐殺はなかったと言い立てる人たちがいる。あの戦争は正しかったと云う人がいるが何故か。あの戦争が間違った戦争だとなると、開戦を決断した天皇の責任が問題になるからだと説明。南京大虐殺を伝えた当時の新聞シカゴデーリーニューズを資料として提示しました。
   時局に迎合し、新聞が国民を積極的に戦争に駆り立てる役割を果たすようになった一方で、戦争に反対する論陣を張った人たちがいたことにもふれ、石橋湛山や、桐生悠々、菊竹六鼓を紹介しています。





DVDのラベル

写真をクリックするとサンプル映像を表示します


★ 最初に作ったのは、大西五郎講師による「日本国憲法の原点がここにある」の学習会を撮影したものです。2008年4月5日に名古屋市栄の名古屋市教育館で行われました。
 いま憲法を変えようとしている人たちは、日本国憲法は押し付け憲法だから変える必要があるんだという趣旨を主張しています。しかし、大西さんは、日本国憲法誕生の前史から説き起こし、日本人の知性が生み出し、世界の経験に学んだものが日本国憲法なのだと、その起源を詳しく説明しています。
 講義は、憲法九条が世界の宝として輝きを放っていることに進みます。ヨーロッパではEUが、アジアではASEANを中心に平和の地域共同体を目指す動きが発展し、中米コスタリカやパナマでは軍隊を持たない国づくりへの挑戦がすすんでいると紹介されました。





 これらDVDは、資料等を含めて1枚500円で頒布しております。ぜひ、ご利用下さい。
 DVDの申込みは、以下の点を確認してお申し込み下さい。
@ DVDの講演テーマと注文枚数、住所(郵便番号も)、氏名、電話番号、メールアドレス。
A 送料(1枚なら140円、2枚で250円、5枚まで400円、10枚まで600円 )を添えて、三菱東京UFJ銀行名古屋営業部(普通口座 0000373)あてに前払で送金する。
B 当会が入金を確認次第、お申し込みのDVDを送付します(申込みから到着まで1週間前後余裕を見て下さい)。
C 申込みは、DVD販売責任者である櫛田稔宛にメール(kushida@yk.commufa.jp)、又は電話(090-8543-7637)で直接お申し込み下さい。



※ 代金は当会の口座である、三菱東京UFJ銀行 名古屋営業部(店番号:150)「東海放送人九条の会  代表運営委員大西五郎」名の普通口座(口座番号:0000373)宛にご送金ください。
 これまで、同銀行のご自分の口座からATMカードで送金すれば手数料が無料でしたが、2013年12月20日の改定で有料となりました。手数料も掛かります。ご注意ください。




関連記事

    注目  <報告>  学習会「日本国憲法の原点がここにある」 
                              講師:大西五郎代表委員

    注目  <学習会の補足>    カントが唱えた「永遠平和」

    注目  「講演会」   戦争とメディア  
                              講師:大西五郎代表委員

    注目  〜二周年記念講演〜 『メディアの憲法報道を問う』 
                              講師:飯室中京大学教授

    注目  「学習会」   田母神発言と15年戦争への道  
                              講師:下島光男代表委員

    注目  「学習会」   マスコミは政治をどう伝えたか  
                              講師:大西五郎代表委員

    注目  「学習会」   テレビは今後どうなるのか  
                              講師:野原仁 岐阜大准教授

    注目  「合同講演会」   本土の問題としての沖縄  
                              講師:小林武 沖縄大学客員教授

    注目  「学習会」   戦前の再現を狙う自民党改憲創案  
                              講師:大西五郎代表委員

    注目  「合同講演会」   世界の平和と未来の礎 日本国憲法9条
                              講師:長峯信彦 愛知大学教授

    注目  「4団体共催講演会」   九条改憲と沖縄 〜集団的自衛権は何をもたらすか〜
                              講師:小林武 沖縄大学客員教授

    注目  「合同講演会」   NHKと政治支配 〜ジャーナリズムは誰のものか〜
                              講師:飯室勝彦 元中日新聞論説委員

    注目  「合同講演会」   戦争法は廃止できる 〜主権者は私たち国民だ〜
                              講師:中谷雄二 弁護士

    注目  「合同講演会」   国民を縛る 自民党改憲案 〜平和憲法を捨てていいのか〜
                              講師:長谷川一裕 弁護士



DVD「日本国憲法の原点がここにある」のラベル DVD「戦争とメディア」のラベル DVD「メディアの憲法報道を問う」のラベル

日本国憲法の原点がここにある

戦争とメディア

メディアの憲法報道を問う

DVD「田母神発言と15年戦争への道」のラベル DVD「マスコミは政治をどう伝えたか」のラベル DVD「放送は今後どうなるのか」のラベル

田母神発言と15年戦争への道

マスコミは政治をどう伝えているか

放送は今後どうなるのか

DVD「本土の問題としての沖縄」のラベル DVD「戦前の再現を狙う自民党改憲草案」のラベル DVD「世界の平和と未来の礎 日本国憲法9条」のラベル

本土の問題としての沖縄

戦前の再現を狙う自民党改憲草案

世界の平和の礎 日本国憲法9条

DVD「九条改憲と沖縄」のラベル DVD「NHKと政治支配」のラベル DVD「戦争法は廃止できる!」のラベル

九条改憲と沖縄
集団的自衛権は何をもたらすか

NHKと政治支配
ジャーナリズムは誰のものか

戦争法は廃止できる!
主権者は私たち国民だ

DVD「国民を縛る 自民党改憲案」のラベル    

国民を縛る 自民党改憲案

 

 

DVDのラベルをクリックするとサンプル映像をご覧いただけます。




トップページに戻る














蘭の花

    ラベル写真をクリックすると
    DVDのサンプル映像がご覧
    いただけます。


BGMは加藤剛さん演奏の「青空は」です。
※  FireFoxでは鳴りません