「米英撃滅国民大会」主催はオール新聞社
DVD購入者から質問があり回答しました

2014.10.26  大西五郎 (CBC-OB)     



ナナカマド

 当会のホームページを見た茨城県の人から @戦争とメディア(大西五郎)、Aメディアの憲法報道を問う(飯室勝彦)、Bマスコミは政治をどう伝えているか(大西五郎)、C本土の問題としての沖縄(小林 武)の4本のDVDを購入したいという申し込みがホームページ編集担当の佐藤隆三さんにありました。
 佐藤さんから連絡を受けてDVD販売担当の櫛田 稔さんがDVDを送ったところ、その人から「戦争とメデイア」を見たが、レジュメに「マスコミの側も積極的に戦争遂行に協力・加担したとして、 @米英撃滅国民大会(12月10日後楽園球場・主催新聞8社)、A言論界の大政翼賛会体制 大日本言論報告会(1942年結成)とあるが、米英撃滅国民大会の『主催8社』とは、具体的にどの新聞社か」という問合せが櫛田さんにありました。



 そこで次のような回答を、櫛田さんを通じて先方へ送ってもらいました。


(茨城のDVD購入者の質問への答え)

「米英撃滅国民大会」の主催8社とは以下の通りです。

・朝日新聞、読売新聞、東京日日新聞、中外商業新聞、報知新聞、都新聞、国民新聞、同盟通信社です。

・東京日日新聞は現在の毎日新聞
・中外商業新聞は現在の日経新聞
・報知新聞は戦争中の新聞統合で「読売報知」に、戦後新報知(夕刊紙)→報知(スポーツ新聞)
・国民新聞は徳富蘇峰が創刊した。蘇峰は大会で「大東亜戦争は『義戦』である」と演説
・都新聞は「今日新聞」から「都新聞」になり、その後国民新聞と合併
 (国民新聞と都新聞は戦後「東京新聞」となったが、首都圏への進出を狙った中日新聞が買収)
・同盟通信社は戦後「共同通信社」と「時事通信社」に分割された


 なお、更に詳しく知りたい場合は東海大学出版会発行の山本文雄著「日本マス・コミュニケーション史[増補]」をお読みください。ただし出版年度が第7刷が1996年ですから、一般書店では手に入らず、図書館で探してみてください。


 これに対してDVD購入者から「とても詳しい内容になっており、感激しております。ずっと知りたかったことでした」という返信があったということです。


 私たちも戦争中マスコミが挙げて戦争遂行に協力したということをよく噛みしめなければならないと思いました。
 またこのことを通じて、マスコミの問題に関心がある人が私たちのホームページに注目して下さっていることが分かりました。以前にもホームページに掲載した小林武先生の「本土にとって沖縄とは」という講演会の告知を見て、四日市市から講演会に参加してくださった方もいましたが、みんながホームページに情報や報告を積極的に投稿して、ホームページを一層充実させていかねばと思いました。





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